JGUの歴史
日本発祥
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ゲートボールは、1947年、戦後の日本混乱の中で十分に遊ぶことのできない子どもたちのため、北海道在住の鈴木栄治氏（後に和伸と改名）が、ヨーロッパの伝統的な競技「クロッケー」をヒントに考案した日本生まれのスポーツです。 |
JGU小史
| 1947年 | 北海道芽室町にてゲートボールが誕生。 |
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| 1978年 | 全国各地で、高齢者を中心に爆発的なゲートボールブームが起こる。 |
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| 1984年 | (財)日本ゲートボール連合（JGU）の設立。 |
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| 1985年 | 全国統一された公式競技規則・審判実施要領を制定。 JGU機関紙「健康・長寿・幸福 ゲートボール」を発刊。 世界ゲートボール連合が設立。 文部大臣杯第1回全日本ゲートボール選手権大会を開催（東京都世田谷区）。 |
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| 1986年 | (財)日本レクリエーション協会に加盟。 第1回全国選抜ゲートボール大会を開催（東京都世田谷区）。 第1回世界ゲートボール選手権大会が開催（北海道札幌市）。 第40回全国レクリエーション大会（沖縄県）でゲートボールが正式種目に採用。 |
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| 1987年 | 会員の相互扶助による「共済見舞金」制度をスタート。 ゲートボール功労者表彰を制定。 |
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| 1988年 | 健康功労者表彰を制定。 第43回国民体育大会（京都府）からデモンストレーション種目として参加。 |
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| 1989年 | 内閣総理大臣杯第6回三世代交流全国ゲートボール大会の主催を社団法人日本青年会議所より引き継ぎ、開催（東京都世田谷区）。 |
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| 1990年 | ゲートボールの用具認定を制度化。 日本ゲートボール認定用品工業会が発足。 |
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| 1991年 | (財)日本体育協会に加盟。 アジアゲートボール連合が設立。 |
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| 1992年 | 日本財団（当時 (財)日本船舶振興会）の補助事業により香川県に多目的屋内ゲートボール場「すぱーく国分寺」が建設される。1999年までに全国103ヶ所へと拡大。 文部省（現 文部科学省）による小学校などの「標準教材品目」にゲートボール用品が採用。 |
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| 1993年 | 株式会社日本レジャーチャンネル（JLC）によるゲートボール番組「JLCスーパーゲートボール」が通信衛星放送によりスタート。 |
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| 1994年 | 用具の規格改正により木製品だったスティックに金属製品が導入される。 JGU設立10周年 |
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| 1996年 | JGU機関誌を「健康・長寿・幸福 ゲートボール」から「ナイスパル」に改称。 審判員功労者表彰を制定。 第1回全国ジュニアゲートボール大会を開催（東京都世田谷区）。 |
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| 1997年 | 加盟団体表彰を制定。 地域スポーツ（ゲートボール）指導者としてのC級専門科目講習会・検定試験をスタート（東京都江東区）。 |
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| 1999年 | 全国各地で、総合型地域スポーツクラブの育成活動や教育機関での「総合的な学習の時間」等でゲートボールが科目として活用される。 第1回全国社会人ゲートボール大会を開催（東京都大田区）。 |
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| 2000年 | 日本の愛好者から海外への中古スティック等の寄付事業を開始。 |
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| 2001年 | 第6回ワールドゲームズにゲートボールが公開競技として初参加（秋田県開催）。 ゲートボール振興議員連盟が超党派144人の賛同を得て活動を再開。 |
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| 2002年 | 公立学校の完全週5日制・「子ども放課後、週末活動支援事業」に合わせ、「JGU子どもプロジェクト」用スティックが発売。 全国の高等学校を対象に、一定期間におけるクラブ・同好会への育成支援「普及のためのモデル校を指定する助成事業」を開始。 ユースゲートボール連盟の設立。第1回全国ユースゲートボール親善大会が開催（東京都江戸川区）。 第1回全国ゲートボール指導者研修会を実施（東京都江東区）。 |
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| 2003年 | ジュニアやミドルを対象としたゲートボール技術講習会（スポーツ振興くじ助成）、「すぱーく」親子ゲートボール教室（日本財団助成）等の新規事業を展開。 |
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| 2004年 | JGU設立20周年 |
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| 2005年 | 文部科学省 地域子ども教室推進事業「子どもの居場所づくり」を受託、32都道府県171ヵ所で「ふれあい教室」を実施。 国際審判員資格試験をスタート。 |
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| 2006年 | 文部科学省 地域子ども教室推進事業「子どもの居場所づくり」を継続受託、40都道府県325ヵ所で「ふれあい教室」を実施。 |
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| 2007年 | 永年審判員制度を導入。 |
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| 2008年 | 2人制・3人制に対応したゲームバリエーション「リレーション-2＆リレーション-3」を発表。 ゲートボール技術の向上を目指した「技能認定（IGS）制度」をスタート。 第4回釜山TAFISAワールド・スポーツ・フォア・オール・ゲームズにゲートボールが初参加（韓国開催）。 国民体育大会改革に合わせ、正式競技種目採択を求める署名活動を全国にて展開。以後、要望書等を文部科学大臣、(財)日本体育協会等の関係団体に提出。 |
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| 2009年 | (財)日本アンチ・ドーピング機構に加盟。 |
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| 2012年 | 公益財団法人の認定を受け、事務所も現在地に移転。 |
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